血圧の基準は製薬会社が関係か、WHO新型インフルの大誤報はワクチン利権?

血圧の基準値の根拠は曖昧、製薬会社が関係か

高血圧の基準値が2000年から2008年までの8年間で50も下がりました。
1987年厚生省(現厚生労働省)は、老人保健法による健康検査マニュアルによって要治療の基準値を180/100にしました。
これは40歳以上の健診で用いられた数値で94年版でも変わっていません。
2008年に始まったメタボ健診の前身です。

実際の現場でも上が180、下が105までなら3ヶ月ほど様子を見るようになっていたそうです。
その間、いつ測っても160/95を超えていれば、降圧剤による治療をするのが一般的だったそうです。
ですが、WHO(世界保健機関)が1999年に基準値を140/90に変えました。

2000年に日本も新たなガイドラインを作って基準をWHOに近づけて2004年にはほぼ同じにしました。

2008年からメタボ健診が始まり、さらに10下がり130になりました。

10年にも満たない間に血圧の基準値は一気に下がったのは、何かおかしいのではないでしょうか。
その根拠もかなり疑わしく色々な研究者からも疑問の声が上がっていたのです。

例えば、日本の従った1999年のWHOによる変更は統計的に意味があるのか疑わしい根拠でした。
それは心筋梗塞のリスクに関するたったの一つの研究。
これほど重要な決定は、複数の研究を元にするか、よほど明白でなければいけません。
それにも関わらずWHOは変更したのです。

これは多国籍企業の巨大製薬会社が関わっている為と言われています。
当時のWHOが演じたドタバタ騒ぎを見れば明らかと言わざるを得ません。

基準値を変えるガイドラインは1999年2月4日にロンドンで発表されました。
その数時間前「WHOは新しいガイドラインはWHOとは無関係である。WHOの同意なしにスポンサーの製薬会社が決めたものだ。」と言う旨のプレスシートを記者に配りました。
ですが、翌日WHOは声明を取り下げて一転して新しい基準値を認めたのです。

これはどう考えてもおかしいのではないでしょうか。

拝金主義WHO、新型インフルの大誤報はワクチン利権が関係か

お金

WHOの予算の多くは、製薬会社に依存しています。
血圧の基準値を下げたのは、製薬会社から金銭面で圧力がかかったのではないでしょうか。
新しい基準値を認めないならお金を出さないと言われたのかもしれません。

WHOは、公正さと寄付金のはざまで揺れ、結局背に腹はかえられず寄付金を選んだのでしょう。

国際的な消費者団体と医師のグループが「基準値が低く設定され過ぎている。根拠も製薬会社によるたった一つのものであり信頼できない。WHOは責任を負うことを怠っている」と言う非難の書状をWHOに送りました。

これに対して事務局長は、「我々と民間企業の関係によって、公正さが損なわれることはあってはならないが、今回のガイドラインには多少の懸念が残っていることは否定できない」と言っていました。

この決定によって日本にも大きく影響を及ぼし新たに2000万人も高血圧症の患者を増やすことになりました。

WHOは、1970年代頃までは天然痘の撲滅をするなど非常に良い機関でしたが、近年では製薬会社との癒着を強めて公正さを失っていると指摘もされています。

2009年の新型インフルエンザの流行に対して「全ての人類が脅威にさらされている」としてパンデミック宣言を行いました。
ですが、実際には普通のインフルエンザとほぼ変わりませんでした。
この誤報は、ワクチンを売りたい製薬会社との癒着が原因ではないのかと言われています。
WHOは利権で動いていると言うことを考えないといけないのです。

WHOが世界の健康問題に大きな影響力を持っているのは言うまでもありません。
そして、日本人だけではないでしょうが多くの人は国際的なものに対して非常に弱いです。
WHOなどと言われると直ぐに言いなりになってしまうことでしょう。
基準値を発表する時のお粗末さなど関係なく、決定を簡単に受け入れてしまうのです。

実際にWHOだから信用できると言うわけではないので、私たちは気を付けないといけないと思います。

3歳以上の子供に血圧検査を

欧米でも医療関係者と製薬会社の癒着はしばしば取りざたされています。
アメリカにも日本と同じく高血圧のガイドラインを決める委員会があります。
そこの研究者たちは、製薬会社から講演料、助成金、株などを受け取って議論をゆがめています。
医療ジャーナリストたちからは高血圧マフィアとも呼ばれているようです。
日本にも同じような人たちは当然います。

アメリカで2003年に基準値が140から120に下げられた時、アメリカの高血圧患者は5000万人増えたそうです。

以前、アメリカで3歳以上の子供に血圧検査をするべきと言う意見が出たことがあります。
高血圧は高齢者に多いのは当たり前ですが、基準値をそう簡単に下げられないので年齢層を下げると言う新たな手段を出してきたのでしょう。
これに対してある医師は、皮肉を込めてこう言ったそうです。

「なんてひどい話だ。いっそのこと、へその緒を切った時から血圧を測ればいい。」と

欧米に弱い日本は、幼児に検査と言うことが欧米で当たり前になったらそれに追従したり、それを口実に数値を下げたりすることもありえるのではないでしょうか。

血圧の利権構造は原発と変わらない

ビジネスチャンス

高血圧症とは、製薬会社の主導する詐欺商法とも言えるかもしれません。

基準値を下げることで膨大な利益を得る人、騙す人に手なずけられている人、血圧を下げることが病気の予防になると信じている人、深く考えないで流されている人など

こうした人たちが利益や力関係で巨額の大集団を作っているのです。

一度決めたことはなかなか変えることが難しいと言うこともあるかもしれません。
人は自分を否定したくないし否定されたくもないので一度正しいと信じたことは簡単には変えられないでしょう。

医療のように行政がからむと無責任で面子ばかり気にする役人体質が幅を利かせ、余計こうしたことになりやすいのではないでしょうか。
特に医師の場合、治療方針を変えてしまうと前の患者に対して何らかの責任を負わないといけなくなるかもしれません。
さらに周りの空気に逆らえない日本人特有の国民性が加わって間違った大集団が出来上がってしまうのです。

この大集団を動かしているのは、一番得を得ている人たちだと言うことです。
これは原発の問題も同じです。

原発ができてからずっと国は「100%安全です。事故は絶対に起こりません。」と言っていたはずです。
当時は、テレビや新聞で未来の象徴のようにエコでクリーンな新エネルギーと原発をお持ち上げる報道を繰り返していました。
この背景には、電力会社をはじめとした利権があると言うことなのです。

チェルノブイリの事故を受けて欧米では原発を廃止した後も日本の状況は変わりませんでした。

それまでも原発の危険性を言っていた良心的な学者はいました。
安全な原発などないと原発利権を告発し続けた小出裕章氏や中川保雄氏などがいました。
ですが、彼らは表舞台には出てこられずに学界や大学で低い地位に甘んじなければなりませんでした。
こうした体質は、原発も血圧も同じではないでしょうか。

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